「本が売れないのは図書館が本を貸すからだ」問題の立証をできる範囲でやる

「本が売れないのは図書館が本をタダで貸すからだ」という主張がある。その反論も、先行する実証研究もいくつかあるけれど、いまいちこの主張の真偽を決定するには至らない。

図書館貸出冊数が書籍販売金額に与える影響の計量分析の一考察

「本が売れぬのは図書館のせい」というニュースを見たのでデータを確かめてみました - CNET Japan

どうして多くのひとが関心を持っているにも関わらず、この小学生が思いついたみたいな問題がちゃんと解決されないかというと、分解してみたら意外とややこしいからだ。

まず

「本が売れないのは図書館が本を貸すからだ」

が真だとしたら、その対偶である

「図書館が本を貸さなければ本は売れる」

も真となる。多分、この主張をするひとたちが言いたいのはこっちだ。

(すみません確かに対偶じゃありませんでした。ややこしいので削除します。ご指摘ありがとうございました)

この問題を検証するには、ます人間を以下の通り分類する必要がある。

本を自分で購入して読み、また合わせて図書館でも借りて読む人
本を自分では購入しないが、図書館で借りて読む人
本はすべて自分で購入して読み、図書館では借りない人
本を自分では購入しないし、図書館でも借りない人

4のひとは考慮の対象から外れる。どのみち本を読まないだからだ。また3のひとも外れる。元々図書館の利用者ではないからだ。

「本が売れないのは図書館が本を貸すからだ」という主張は、より正確に言うと「もし図書館が本を貸さなければ、1および2に含まれるひとたちがより本を買うようになる」という意味になる。

これを立証するのは至難の業だ。ちゃんとやろうと思ったら1と2に分類される人々を数百人くらい捕まえて二群に分け、片方からは図書館の利用資格を10年くらい剥奪するというちょっと自由民主主義国家にあるまじき実験をしなければいけない。正直、現段階では上記の4分類の人数比すらわかっていない。この問題を今の状況でちゃんと立証するのは無理なのだ。

まぁ無理を嘆いても始まらない。できるだけ本来の問いに近づけるような別の問いを立て、得られるデータで立証していってみよう。

本稿は先行研究とは異なり、時系列データではなく2015年時点での都道府県別データを扱う。空間的に比較してみたいからだ。時系列で考えた場合、景気やインターネット等の影響が大きすぎる。

また所得の変動による書籍消費行動の変化、つまり「お金がないから本を買わずに図書館で借りるようになった」は考えない。それは本が売れなくなった理由ではあるが、図書館の所為ではないからだ。

同じ理由でそもそも本が売れない件の犯人探しはしない。本が売れなくなった理由は少子高齢化とかインターネットの普及とか不景気とか色々言われているけれど、いずれも図書館は関係なく、本稿の問題意識とは外れる。

承前・日本で一番本を買うのはどこの地域か

そもそも現段階でどこの都道府県の住民が本を一番買うのだろうか。やっぱり所得が高く比較的若者の多い、東京とか大阪の都市圏だろうか？いやいや、そういう都会は本以外にも娯楽が多い。だから意外と本を買わないのかもしれない。

逆に本を買わないのはどの都道府県だろう？失礼ながらきっとド田舎で、可処分所得も低い地域なんだろうか。いや、本は比較的お金を使わない娯楽だ。今はAmazonもあるし、どこにいたって本は買える。娯楽の少ない田舎ほど本を買うかもしれない。

ではどうぞ。

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これは一人当たり書籍雑誌購入額の上位3都県と下位3県、そして全国平均を表している。ダントツで本を買うのは東京で、最下位の沖縄の倍以上の金額を買っている。

しかし都会だから本を買うという訳ではなさそうだ。失礼ながらこのグラフに掲載されている他の県は、東京や大阪などと比べると都会とは呼びづらいエリアだ。

ちなみにこの書籍購入額は可処分所得とはほぼ関係がない。確かに東京の世帯可処分所得は全国平均より上だが実は沖縄や和歌山とそう変わらず、可処分所得トップの石川県の書籍購入額は15541円だった。相関係数は0.14でした。

うーん犯人捜しはしないと言ったけれど、とりあえず可処分所得の低下は出版市場縮小の主犯ではなさそうだ。

仮説1: 図書館の利用者がより少ない地域の住民は、より本を買うはずだ。

よくわからないけれど、仮に日本人全員が本を読むものとする。本を入手する方法は自分で買うか図書館で借りるかしかない(ことになっている)ので、図書館を利用しないひとは自分で本を買っているはずだ。つまり、図書館利用者が少ない地域の住民ほど、自分で本を買っているはずだ。

図書館は利用登録をしないと本を借りられないので、利用者の人数*1は正確にわかる。また、各都道府県の一人当たり書籍購入額*2も推計値ではあるものの分かっている。

これらの数字から図書館の利用登録率と一人当たり書籍購入額の関係が分かる。ではどうぞ。

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……うーん見事に関係ありそうには見えない。相関係数は-0.10でした。一番右の外れ点は山梨県で、実に80%近い驚異の利用登録率を誇っている。これは一体何なんだろう？もしご存知の方がいらしたら教えてください。

どうもこの路線はよくない、次へ行こう。

仮説2: 貸出冊数が少ない地域の住民はより本を買うはずだ

図書館で本をたくさん借りると書籍の売上を圧迫する可能性がある。だから、図書館の一人当たり貸出数が少なければ、より書籍が売れるはずだ。

ではどうぞ。

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うーーんこれも相関係数は見事に0.00でした。次へ行こう。

仮説3: 図書館が新刊本をたくさん買わない地域はより書籍が売れるはずだ。

そもそもこういう問題の多くがいわゆるベストセラーの複本に負うところが大きい。要はベストセラー本の新刊売上の圧迫が問題なのであって、過去の本や専門書が目の敵にされているのではない。だから、図書館が新刊本をあまり買わない地域ならより書籍が売れているはずだ。

ではどうぞ。

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……相関係数は0.07。ちなみに一番右の外れ点は高知で、利用登録率が20%くらいしかないのでこんな値になっている。

ええと、お次はどうしよう？

どっちにも結論が出ない問題の難しさ

考えられる仮説を思いつくまま上げてみたけれど、どれもはっきりとした相関関係は認められなかった。正の相関も負の相関も認められなかったのだ。現段階では

「本が売れないのは図書館が本を貸すからだ」も、その反論としてよく出される

「図書館は読書市場の拡大に貢献している」も、どちらも立証できない。

こういう問題は気持悪いね。誰かを悪者にして落ち着きたい気持はよくわかる。でも、そうはならなかった、ならなかったんだよ。だから――この話はここでお終いなんだ。

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補遺・出版市場にとって図書館って何なんだろうね？

全国平均をとってみると、図書館の利用登録者はそもそも人口の40%くらいしかいない。図書館はアクティブユーザを集計していないので、このうちどれほどの人々が実際に日々図書館を利用しているかは分からないけれど、まぁ楽観的に見て図書館のアクティブユーザと言える割合は人口の20%くらいしかいなさそうだ。

日本全国には公共図書館が全部で3200館ほどあって、もしこれらの館が一冊ずつある本を買えば、それだけでその本は3200部売れることになる。一概には言えないものの、書籍は初版で5000部出ればまぁよし、1万部出せれば万々歳らしいし、特にそれが専門書だったら初版で3200部動いたら宴会を開くレベルとも聞いたことがある。事実、新潮社社長は「専門書や学術書は図書館が買い支えていることも理解している」と述べられている*3。ただ、3200部という数字はもちろん今問題にされているベストセラー本にとっては割とどうでもいいだろうことも確かだ。

なお、現在の書籍・雑誌年間売上高は1兆8千億円ほどで、公共図書館全体の購入額はこのうち1%強程度になる。この数字をどう見るかも、学術系出版社か文芸書中心の出版社なのかによって異なるだろう。同じ出版社と言っても、そのビジネスモデルは規模や分野によって大きく違う。

個人的には、今の図書館というものが出版市場の趨勢にインパクトを与えられるほどの規模には見えない。図書館がそれなりに頑張っても、本を読まない人間を読書人に育てられる訳でもなさそうだ*4。ごめん出版業界、図書館は無力だ。敵にも味方にもなれない。

せめてOPACの検索データや予約・貸出履歴を活用して、図書館で必要とされている本の情報でも外部提供できたら少しは出版業界のお役にも立てるのかもしれないが、そういう話はまだちっとも進んでいない。そもそも、利用状況の詳細な分析に耐ええるデータを公開している図書館はほとんどない。

ほんとどうしたらいいんだろうね？図書館と出版社の不毛な喧嘩に使うエネルギーがあるんなら、もっと生産的なことに使いたいんだけれど。